イーサリアムが将来有望な理由

イーサリアム
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イーサリアムは時価総額が2兆1,000万円と世界第2位とビットコインに次いて大きなシェアを誇る仮想通貨です。上限発行数は7,200万ETH、取引は独自のシステム利用で非常に早く15秒です。今回はイーサリアムの特徴とその将来性について解説していきます。

目次

イーサリアム企業連合/Enterprise Ethereum Alliance(EEA)で利用拡大

EEAは「企業向けイーサリアム」の開発を目的として設立されました。企業が利用する際にEEAがサポートすることで、その際起こる問題点に取り組み、解決に向けての対策と同時に開発促進していくという大きな目的があります。

現在参加企業は日本有名企業ではTOYOTA・KDDI・NTT Data・MUFGグループなどがあり、グローバル企業にはMicrsoft・intel・Accenture・ConsenSysなど500社以上の企業が参加しています。多くの世界で名の知れた大企業が参加していることから、どれだけイーサリアムに対して信頼をおき、また将来性を期待しているのかが伺えます。

すでに各企業で実証実験が行われており実際活用に向けて動き始めています。企業間での活用が実現すれば、利用する企業が爆発的に増加することが予想できます。

(参考;ENTERPRISE ETHEREUM ALLIANCE

スマートコントラクト/分散型アプリケーション

スマートコントラクトはイーサリアムの大きな特徴でもあります。独自のプログラミング言語の利用で契約を完全自動化することで、より高いセキュリティーレベルでの取引が可能になります。この高度な管理システムは将来的に金融機関、不動産や電力登記など様々な分野での利用が検討されています。

もう一つの大きな特徴である分散型アプリケーションとは、現在主流であるアプリケーションは中央管理者である企業や人が存在するアプリケーションです。これには高い手数料や入出金に時間がかかってしまいます。それに対してイーサリアムの分散型アプリケーションとはブロックチェーン技術を利用し、さらに進化させたアプリケーションでそれぞれの管理を分散させることで内部不正やサーバーダウンなどの事態も防ぐことができ、さらにセキュリティー強化が可能となります。

分散型金融(DeFi)

スマートコントラクト技術を利用した分散型取引所はその取引の迅速さや低コスト、複雑な取引移動も可能にしていることなどから非常に注目されてきています。

(引用;Invest Navi)

以前は分散型取引所は取り扱い銘柄が少なく流動生が低いという問題があり、あまり利用されていませんでした。しかし「POOL」という仕組み(資金を「預けておく」だけでトークンが自動的に分配される)を採用以来、利用者が増加し、主要取引所として上場しました。その結果取扱仮想通貨トークンの価格も高騰となりました。

このように仮想通貨価格高騰による投資目的以外に資金をPOOLしておくだけで高い金利収入を得ることができることから分散型金融(DeFi)市場が急成長しています。

DeFiの仕組みを利用する方法は、高い収益性があることから非常に注目されてきています。しかし日本ではあたらしい収益方法で金融庁の認可をとっていません。政府からの規制が入る可能性があることを念頭にリスク管理に気をつける必要があります。

ERC20トークンで資金調達

イーサリアムのプラットフォームを利用して仮想通貨使用の資金調達を行う方法が非常に増加しています。

「ERC20」とは新しい暗号資産を作るための規格であり、ステーブルコインの「テザー」「チェーンリンク」がERC20規格で作られています。このようなコインを「ERC20トークン」と呼び、トークンの管理や保管に手間がかからず同じウォレット内での保管が可能です。

新規プロジェクト立ち上げなどで資金を必要とする調達者にとっては非常に画期的な仕組みで、独自の新しいトークンを作ることで投資家による資金調達ができます。いっぽう投資家にとっても低価格で仮想通貨を購入し、企業の成長とともに価格高騰が狙えます。今後この調達方法がさらに加速することで、イーサリアムの価格上昇が期待できると言えるでしょう。

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