ヘッジファンドをおすすめしない7つの理由!高利回りを狙えるがリスクが大きすぎる

資産形成をもっと効率よく加速させたい方は、ヘッジファンドが気になるかもしれません。プロが利益を追求して運用するファンドで、高利益を得られる可能性もあります。しかしヘッジファンドは富裕層向けの金融商品であり、様々なリスクもあることから、資産形成層にはおすすめしません。この記事ではヘッジファンドとは何か、おすすめしない6つの理由について解説します。

※本記事は投資関連の情報提供を目的としており、特定のサービス・金融商品への投資を勧誘するものではありません。投資に関する決定は、利用者ご自身のご判断で行っていただきますようお願いします。

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目次

ヘッジファンドの概要

実はヘッジファンドには決まった定義がありません。さまざまな定義がありますが、そのなかで一般的なのは「上昇相場でも下落相場でも利益を追求するファンド」です。

また平成17年の『ヘッジファンド調査の概要とヘッジファンドをめぐる論点』という金融庁がまとめたレポートでは、以下の3つの要素を含むとしています。

・投資戦略の自由度が高い
・絶対リターン追求型の投資手法を取る
・投資マネージャーの報酬体系が業績連動型である

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ヘッジファンドの代表的な投資戦略

ヘッジファンドは、株式・債券・暗号資産などの環境がどのような状況にあっても、絶対的に利益を追求します。上げ相場はもちろんのこと、下げ相場でも空売りなどさまざまな手法を駆使して利益を獲得しようとします。

ヘッジファンドの代表的な投資戦略の例をいくつか紹介します。

ロング・ショート割安な銘柄を買って割高な銘柄を売る
イベント・ドリブン企業の買収や重大指標の発表など、イベント絡みでの利益を狙う
トレンド・フォロー相場の流れに沿った売買を行う
グローバルマクロありとあらゆる金融商品へ投資をする

簡単に言うと、利益を得るためならどのような手法でも駆使するのがヘッジファンドです。一般的な投資信託に比べると運用の自由度が高くなっています。

ヘッジファンドの多くは私募投信

ファンドは公募と私募に分けられ、公募は広く一般的に投資家を募集するタイプです。証券会社・銀行・保険会社などで販売されている通常の投資信託は公募ファンドに該当します。

一方で私募ファンドは2名以上50名未満の人を相手方として勧誘するファンドのことです。小規模であり広告などの宣伝もないため、一般投資家の目に触れる機会は多くありません。
ヘッジファンドのほとんどはこの私募ファンドに該当します。

ヘッジファンドに投資をする7つのリスク・デメリット

ヘッジファンドをなぜおすすめしないのか、その理由を7つ解説します。

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最低投資額が高い

資産形成層におすすめしない最大の理由がこちら。一般的にヘッジファンドの最低投資額は約1,000万円程度で、ファンドによっては数億円程度の出資が必要なこともあります。

またファンドのほとんどは外国籍であり、外貨で入金するのもネックです。現在は大幅な円安で1ドル150円に迫っているため、1,500万円を支払うことになります。分散投資をするなら、もっと資金が必要です。

この規模の資金を簡単に出せるのは富裕層でしょう。ヘッジファンドは基本的に富裕層向けであり、一般的な資産形成層には無縁です。

大きな損失を出す恐れもある

アナリストやファンドマネージャーなどのプロが運用するのだから、失敗しないと考える方もいるかもしれません。しかし投資に絶対はなく、プロの投資家でも失敗してしまう事態はたびたび発生します。

たとえば2008年のリーマンショック、2020年の新型コロナショックなどが良い例です。どちらも株式が急激に下落し、市場はパニック状態に陥りました。

ヘッジファンドは相場の下落時にも利益を追求するとはいうものの、それが必ずしもうまくいく保障はありません。レバレッジをかけている分、相場が逆方向に動けば大きな損失を出すリスクもあります。

手数料が高い

ヘッジファンドでは管理手数料や成功報酬などの手数料があります。まず管理手数料は、ファンドがどのような状況でも定期的に支払うことになります。従業員の給与や運用に必要な諸経費など、運営を継続するために必要な手数料です。

管理手数料は年率2%程度ですが、インデックス型の投資信託と比べるとかなり高額で、もっと高い場合もあります。またファンドが損失を出していても支払うことになるため、さらに損益に関して悪影響となります。

成功報酬は資産が増えた分について発生する手数料で、20%以上です。せっかく利益が出たとしても、大きな割合を手数料として持っていかれてしまいます。

運用方針・状況が不透明

ヘッジファンドは運用状況の透明性が低いです。通常の投資信託であれば、どの銘柄に投資をしているかなどの情報は、投資信託説明書などで見ることができます。それらの情報をもとに投資家は投資判断を下せます。

ヘッジファンドは投資信託のような情報開示がなく、仮にあったとしても限定的な報告に留まります。どのような銘柄・金融商品に、どの程度の割合で、どういった方針で投資をしているのかといった運用状況はほとんど明かされません。

一方ヘッジファンド側としては、情報開示をすることで他のヘッジファンドに真似されたり、利用されたりすることを恐れているという事情もあります。

商品内容が複雑

たとえ運用方針がある程度明らかになっていたとしても、投資の初心者だと理解できない可能性もあります。

前述のロング・ショートやイベント・ドリブンなどは、ヘッジファンドのごく基本的な戦略で、その他にも多数の戦略があります。また売買ルールはさらに細かく複雑なルールになっているため、投資の初心者では理解することも困難でしょう。

投資の大原則の1つに「自分の理解できないものには投資をしない」があり、ウォーレン・バフェット氏も厳守しているルールです。

ヘッジファンドの商品内容が複雑すぎて理解できないなら、投資をするべきではありません。

すぐに出金できない

ヘッジファンドの場合、解約できるのは特定の日のみと定められていることが多いため、投資家の都合に合わせて出金することができません。また出金できる割合は1度に20%までといったルールが設けられているケースもあり、換金性はあまりよくありません。

これに対して一般的な投資信託なら、売却の手続きをしてから5営業日ほどで売却代金を手にすることができます。

詐欺もある

ヘッジファンドのなかには詐欺の案件が含まれていることもあるので注意が必要です。詐欺案件によくある特徴は下記のとおりです。

・株式や暗号資産などに投資をするのに「元本保証」を付ける
・年利100%や月利20%など、達成できるとは通常考えられない高利回りを提示

こういった内容は、投資の知識を身につけていれば詐欺だと見抜くことができます。しかし知識がないと魅力的に感じてだまされてしまうかもしれません。

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日本のヘッジファンド型の投資信託もおすすめしない

国内にも、ヘッジファンド型の公募の投資信託があります。しかしこちらもあえて選ぶ必要はありません。

公募なので誰でも買うことができ、多額の資金がなくても問題ありません。しかし中身は通常の投資信託であり、手数料も高いのでわざわざこちらに手を出す必要はないでしょう。

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ヘッジファンドへ投資するメリット

デメリットを多数解説してきましたが、ヘッジファンドへの投資には以下のようなメリットもあります。

相場の状況が悪くてもリターンを獲得できる可能性がある

ヘッジファンドは市場環境が悪くても絶対的に収益を追い求めています。100年に1度の金融危機とも言われたリーマンショックの時でも、さまざまな運用方法を駆使して、利益を上げたファンドが複数あったそうです。

2022年の株式市場は2021年と比べて軟調ですが、このような状況でもヘッジファンドは利益を上げられる可能性はあるでしょう。株式が思わしくなくとも、たとえば一方的な円安・ドル高をうまく利用して稼いでいるヘッジファンドもあるそうです。

高い利益を得られる可能性がある

数自体は少ないものの、非常に大きな利益を上げているファンドが存在するのも事実です。知名度のある「BMキャピタル」の年平均利回りは10%以上と言われていますが、本当であれば市場平均より高い利回りとなっています。

本当に優れたヘッジファンドであれば、資産を大きく増やすことも不可能ではないでしょう。

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まとめ

ヘッジファンドをおすすめしない理由をまとめると、下記の7つです。

・最低投資額が高い
・大きな損失を出す恐れもある
・手数料が高い
・運用方針・状況が不透明
・商品内容が複雑
・すぐに出金できない
・詐欺もある

ヘッジファンドは基本的には富裕層向けの金融商品であり、リスクも多いため、投資の知識や運用経験、資産力や財力が十分にないと活用できません。それでも失敗する可能性もあります。

ある程度の資産があっても1,000万円程度では厳しく、これから資産を形成したいと考える方が選ぶ商品ではないと言えます。

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