<2022年Q1決算結果>期待のエネルギー4銘柄

「エネルギー」とは私たちの生活、また産業界において不可欠な動力源や電源を作り出す電気のことを言います。石油、石炭といった<化石エネルギー>と太陽光、風力、水力などの<再生可能エネルギー>の大きく2種類に分類されます。

最近では環境問題取り組みにより、欧州はじめ世界中で再生可能エネルギーへと急速にシフトが進見ます。また米国では「シェール革命」と言われ、新しい技術開発により石油や天然ガスを安価で世界各国への提供を可能にしたことでさらに投資家の注目を集めています。

今回はこのようなエネルギー関連銘柄の中でも特に注目されている4銘柄を最新決算を含め解説していきます

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目次

シェブロン[CVX]

<企業概要>

世界各国に鉱区保有し、主に原油と天然ガスの探査、開発、生産、輸送から精製と販売までを総合的に手掛けます。「2050年ネットゼロ目標」を掲げ、2021年に低酸素ビジネス部門シェブロン・ニュー・エナジーズを設立し本格的にクリーンエナジーに取り組みます。

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<EPS>

 3.36ドル(予想3.44ドル)<前年同期0.90ドル>

<株価動向>

(参考:Yahoo!ファイナンス

現在株価144.19ドルです。(7月25日現在)コロナ後の回復から順調に株価は上昇。2021年後半あたりから原油価格の高騰とともに、全体的にエネルギー銘柄株価上昇となりました。

<決算>

第1四半期決算の利益65億ドルと前年同期の利益17億から大幅に増加と好決算となりました。売上高は過去10年間で最高記録、前期比70%増の544億ドル(市場予想479億ドル)。

CEOのワース氏は今後は天然ガス需要の高まりから再生可能燃料と液化天然ガスへの投資拡大をすることを述べています。

コノコフィリップス[COP]

<企業概要>

世界14ヵ国で事業を展開。原油、天然ガス液、液化天然ガス、探鉱、生産、輸送、販売までを一貫して手掛けます。

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<EPS>

3.27ドル(予想3.22ドル)<前年比373.9%増>

<株価動向>

(参考:Yahoo!ファイナンス

株価92.05ドル(7月25日現在)IEAエネルギー機関が2023年のエネルギー需要の見通しを発表しました。

中国を始め、コロナ後の需要が急速に高まることやロシア産油量が影響し、2023年は過去最高の需要になると述べました。同社含めエネルギー業界全体的に株価高騰が継続する可能性があります。

<決算>

直近四半期決算では調整後利益が42億9000万ドルと前年同期の9億200万ドルから約5倍と跳ね上がりました。今四半期のエネルギー生産量が175万バレルと前年同期比の15%増となりました。

さらにエネルギー製品の販売価格が70%も高騰したことで好影響となりました。今後11億ドルを新たな油田鉱区開発に投資し、全体の設備投資予定額を72億ドルから78億ドルへと拡大しました。

エクソンモービル[XOM]

<会社概要>

シェブロンに次いで最大の原油、天然ガス生産量を誇る米国大手のエネルギー企業。探鉱、生産、製造輸送販売と川上、川下を一貫して維持行を行います。

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<EPS>

一株あたり利益2.07ドル(予想2.22)

<株価動向>

(参考:Yahoo!ファイナンス

現在の株価88.13ドル(7月22日現在)

エネルギー製品の販売価格が高騰したことで株価はこの1年間で50%上昇しています。

<決算>

第1四半期決算では売上高905億ドル(予想927億ドル)EPSともに予想を下回りました。純利益は54億8000万ドルと前年同期比で2倍となっています。

ネクステラエナジー[NEE]

<会社概要>

米国最大規模の電力・エネルギー企業。特に再生可能エネルギーに注力し、米国及びカナダで代表する企業となっています。

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<EPS>

一株あたり純利益は0.50(前年同期11%増)

<株価動向>

(参考:Yahoo!ファイナンス

現在の株価は80.98ドル(7月22日現在)売上決算が予想を下回ったことから7%の株価下落となっています。

同社のメイン事業は再生可能エネルギー事業や風力発電事業です。ウクライナ情勢悪化などによる天然ガス価格高騰、さらには電力価格にまで影響を及ぼしています。

しかしクリーンエネルギー発電コストは変わらないため、天然ガス価格上昇は利益増加につながる可能性があります。

<決算>

風力・太陽光発電を手掛け一時期大手の石油会社エクソンモービルを時価総額で抜き、エネルギー銘柄でトップに躍り出ました。今期四半期決算売上高が51億8300万ドル(前年同期比31.98%増)と好決算結果となっています。

2019年にガルフパワー社を44億ドルで買収。大きく投資キャッシュフローがマイナスとなりました。「2045年までに炭素排出量ゼロ達成」の目標を掲げています。

今後さらにカーボンニュートラルへの設備投資を行う方針とし、キャッシュ流出があると予想されます。

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