米国株投資に影響を与える消費者物価指数・GDP・金融政策 をチェック！！

消費者物価指数（CPI : Consumer Price Index)とは

物価とは、世の中の物やサービスの価格の変動のことをいいます。この物価の変動は生活のなかで大きく影響します。例えば、世界中どこにでもあるコカコーラを例に挙げて説明します。日本では500ml缶が大体160円で購入できます。アメリカでは150円程、東南アジアのベトナム、タイでは物価が安く60円から80円程です。物価の高いオーストラリアでは一本400円ほどします、さらに物価の高い北欧ノルウエーは一本600円もします。

このように、世界各国で物価は違いますし、同じ国でも、その時代や出来事により物価が変動します。そしてこの物価変動は物やサービスだけでなく、投資の世界にも影響がでてきますので、投資を始める上で重要な判断材料となります。

次に消費者物価指数とは物価の価格変動を示す指標能古とをいい、日本では政府が毎月末に公表され、アメリカでは毎月15日頃に発表されます。消費者物価指数は3項目に分類されていて、まず一つ目が、コア消費者物価指数で、生活の中でよく利用されている選ばれた商品600品種で調査され、季節や自然災害で影響を受けてしまう生鮮食品などを除いた商品で算出された物価指数です。

二つ目が、コアコア消費者物価指数という物で、食料品やエネルギー（電気、ガス）などを除いて算出された物価指数、そして3つ目に、全てを含む総合的な消費者物価指数があります。消費者物価指数は世の中の物価の動きがわかり、どのくらい物価が変化しているのか知ることができますので、米国株への投資を始める場合はアメリカの物価指数をチェックして投資の判断材料として利用しましょう。

GDP速報値

GDP（Gross Domestic Product)とは国内総生産のことをいいます。国で生産した物やサービスの付加価値でそれを％で表したものです。これはそれぞれの国の経済の様子を見ることができ、前年と比べることで、どのくらい経済成長しているのかを知ることができます。国の景気動向見ることで、株式の連動して動きますので、GDP速報値も重要な判断材料となります。

金融政策

昨年からコロナ禍での経済のダメージを大きく影響しており、政府は金融政策や財政政策をフル活動で行なっています。例えば、金融政策で金利を安くして、お金を貸し出すことで、企業の継続や設備事業へ資金を使うことが可能になり、企業の経済向上への援助ができます。一般消費者も、金利が安い今、家を購入するチャンスが増えますので、お金の流れができることになります。また、量的緩和政策で日銀（アメリカでではFRB）が銀行から国債を購入することで銀行の保有する現金を増やし、企業への融資やサポートを促します。

一方、財政政策では、バイデン大統領の新政権では企業の減税政策をおこなったり、また日本でも公共事業を増やして雇用増に勤めています。、政府はありとあらゆる可能性を使い経済回復に取り組んでいます。こういった政策は国の負担によって成り立っています。

しかし、ここで考えなければいけないことは、その負担はいつか限界が来るのではないかということです。そうなると、次はどのように政府はこれらの政策を打ち切るのか、終了させていくのでしょうか。

現在の株市場は回復に向かいつつありますが、これは金融政策の背景があるから現状をたもっているのであるとすれば、これらの金融対策や財政対策がどのようになるのか、どのように終了されるのかが大きく株式に関わってきます。政策の方向性は金融緩和会議や新しい政策ニュースを見ることで、市場に起こり得ることが予期できることもありますので、リスク管理のために、敏感に情報を取り入得るようにしましょう。

今年の政策会議は次のようになっています。

金融政策会議日程

月	日銀銀行金融政策	米連邦公開市場委員会
1	20.21	26.27
2
3	18.19	16.17
4	26.27	27.28
5
6	17.18	15.16
7	15.16	27.28
8
9	21.22	21.22
10	27.28
11		2.3
12	16.17	14.15

グリーンの部分は価格変動が大きくなる可能性がありますので要注意です。

日本、アメリカ共に年8回行なわれ、それぞれのホームページで確認できます。

まとめ：米国株投資をするなら主要な指標はチェックしよう

消費者物価指数、GDP、金融政策はいずれも株価に大きな影響を与える可能性のある重要なものです。

これから米国株投資をするのであれば、個別企業の分析だけでなくマクロ経済の動向もしっかり掴むことが重要となります。

投資においてはマーケットを読む力が重要ですが、自力でそうした分析をするのは難しいと感じる場合はファンドへ投資することも手段の一つであり、当サイトでは少額から投資可能な「GOファンド」をおすすめしています。

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