【2022年5月】米国株の配当ランキングを発表!高配当がもらえる銘柄は?

米国株 アイキャッチ

米国株の特徴の1つである配当の多さに期待して投資を検討している方も多いのではないでしょうか。米国株では数十年に渡ってずっと高配当を続けている銘柄も存在します。

この記事ではNYダウの銘柄における配当利回りランキングを発表し、各銘柄の概要や特徴を解説します。配当金生活を目指すための参考としてみてください。

※本記事は投資関連の情報提供を目的としており、特定のサービス・金融商品への投資を勧誘するものではありません。また将来の値動きについて確約するものでもありません。投資に関する決定は、利用者ご自身のご判断で行っていただきますようお願いします。

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目次

NYダウ・高配当銘柄ランキング

順位銘柄名ティッカー配当利回り
1位ベライゾン・コミュニケーションズVZ5.23%
2位IBMIBM4.77%
3位ウォルグリーン・ブーツ・アライアンスWBA4.25%
4位スリーエムMMM3.91%
5位インテルINTC3.29%
6位JPモルガン・チェースJPM3.27%
7位シェブロンCVX3.26%
8位アムジェンAMGN3.16%
9位シスコ・システムズCSCO3.00%
10位メルクMRK2.97%
※出典:投資の森(2022年5月のデータ)

NYダウということもあり、日本でも有名な企業が複数含まれています。TOP10のうち9銘柄は配当利回りが3%以上です。

ではここから、各銘柄について見ていきましょう。

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ベライゾン・コミュニケーションズ(VZ)

ベライゾン・コミュニケーションズはAT&Tと並んで、米国株における通信分野の代表的な銘柄です。会社名は「Veritas」と「Horizon」を組み合わせた造語です。

具体的な事業内容は無線通信サービス、有線データ・音声サービス、インターネットサービスなどがあります。また連邦政府に対し、業務用電話回線、データサービス、通信機器、公衆電話といったネットワークも提供しています。グローバルで通信事業を展開している、総合通信会社です。

10年間で株価が徐々に上昇していましたが、2021年以降は伸び悩みに転じています。

出典:ヤフーファイナンス

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IBM

IBMは日本でも数々のITソリューションでよく知られた老舗のテクノロジー企業です。具体的な事業は、クラウド、人工知能、自動化(オートメーション)、ブロックチェーン、セキュリティ、ITインフラ、ファイナンシングなど多岐に渡ります。世界170カ国以上で事業を展開しており、典型的な多国籍企業の1つです。

以前はコンピュータ市場で大きなパワーを持っていましたが、1990年代以降はソフトウェアやサービス領域に注力しています。2000年代に入り、一時期はGAFAに代表されるハイテク企業に押されている印象もありましたが、依然として市場で生き残り続けています。現在のコア事業はハイブリッドクラウドやAI、コンサルティングなどです。

IBMの株価は2013年にピークとなり、それ以降は徐々に下落しましたが、現在は横ばいの状態です。直近の2022年4月以降の米国株市場の下落においても、同社の株価はアップルやマイクロソフトなどと比べると底堅い動きを見せています。

出典:ヤフーファイナンス

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ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス(WBA)

ウォルグリーン・ブーツ・アライアンスとは、ドラッグストア事業を中心にヘルスケア・小売・美容といった領域を中心に事業を展開している企業です。ウォルグリーン・カンパニーと、アライアンス・ブーツの経営統合によって設立されました。

具体的な事業内容は、処方薬、薬品・病気管理サービス、ヘルス・フィットネスなど。新型コロナに関してもワクチン接種で重要な役割を果たし、介護施設と医療従事者へのワ クチン投与を推進しました。

同社の株価は2015年にピークを迎え、それ以降は下落が続いています。2021年にはやや持ち直したものの、2022年では再び下落傾向となっています。

出典:ヤフーファイナンス

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スリーエム(3M)

スリーエムは化学・電気素材メーカーで、法人向け・個人向けにさまざまな製品の開発・製造・販売を手掛けています。日本でもスリーエム・ジャパンとして活動しています。

個人向け製品ではラベル・フィルム・テープ・接着剤などがよく知られています。特に有名なのは付箋紙の「ポスト・イット」です。使っている文房具を見たら実はスリーエムだったということも多いのではないでしょうか。

スリーエムは連続増配を続けている企業としても知られています。2022年には64年目の増配を行いました。株価は2012年から2018年にかけて大きく上昇しました。その後はやや下落・横ばいのトレンドになっています。

出典:ヤフーファイナンス

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インテル(INTC)

インテルは半導体素子メーカーで、パソコンのCPUなどが主力事業です。日本でも「インテル入ってる」のCMを見たことのある方も多いのではないでしょうか。

主力の製品はマイクロプロセッサーであり、パソコン向けの他にサーバ・ワークステーション用、モバイル用などの製品を販売しています。その他にチップセット、メモリー・ストレージ、ワイヤレス製品、イーサネット製品なども手掛けています。

インテルの株価は2012年から2017年にかけて増加。2018年以降は、上下動をしながらも結果として横ばいとなっています。

出典:ヤフーファイナンス

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JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー(JPM)

JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーは銀行持ち株会社で、投資銀行のJPモルガンを子会社として保有しています。証券取引・資金決済・資産運用・プライベート・バンキングなど多彩な金融サービスを展開しているグローバル金融企業です。総資産・収益力・時価総額などにおいて、世界有数の規模を誇る巨大な銀行と言えます。

日本ではJPモルガン証券会社、JPモルガン・アセット・マネジメントなどが活動を行っています。

株価は2020年の新型コロナショックから大きな回復を果たしましたが、2022年からは下落トレンドに入り、新型コロナショック前とほぼ同じ水準に戻っています。

出典:ヤフーファイナンス

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シェブロン(CVX)

シェブロンは米国を代表する大手石油企業の1つ。世界の石油企業の中でも、特に規模の大きい「スーパー・メジャー」と呼ばれる6社のうちの1社でもあります。

ESGやSDGsなどへの関心の高まりも背景に、代替エネルギー分野への投資も積極的に行っています。具体的には燃料電池、太陽光発電、地熱発電、バイオ燃料、水素燃料などです。

2021年からの世界的なオイル価格の上昇を受けて、シェブロンの株価も急上昇しました。一時は175ドルの最高値を記録し、現在は166ドル前後で推移しています。

出典:ヤフーファイナンス

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アムジェン(AMGN)

アムジェンは世界有数のバイオテクノロジー企業で、バイオ医薬品のパイオニアとも言える存在です。治療薬はこれまで世界中の数百万人の患者に届けられました。

重視している領域はがん、循環器疾患、神経疾患、骨疾患、腎疾患、炎症性疾患の6つです。主な対象者は、治療の選択肢が限られている疾患の患者の方、既存治療で十分な効果が得られない患者の方です。

株価は2011年以降、右肩上がりに上昇しています。2021年に下がりましたが2022年には下落前の水準まで回復し、米国株市場が下落する状況でも強い動きを見せています。

出典:ヤフーファイナンス

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シスコ・システムズ(CSCO)

シスコ・システムズは、コンピューターネットワーク機器の開発会社です。「シスコ」の愛称で呼ばれることも多く、創業地のサンフランシスコに由来しています。

具体的な製品はネットワーキング、IoT、モビリティ・ワイヤレス、セキュリティ、データセンター、クラウドなどであり、さまざまな業界にITソリューションを提供しています。
近年では場所を問わずに働ける環境を構築する、ハイブリッドワークにも注力しています。

株価は2016年から上昇トレンドに入り、新型コロナショックの下落も比較的軽く、底堅い動きを見せていました。ただし2022年5月にはやや大きな下落となっています。

出典:ヤフーファイナンス

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メルク(MRK)

メルクはドイツに本拠地を置く医薬品・化学品メーカーです。ライフサイエンス・ビジネス、エレクトロニクス・ビジネス、ヘルスケア・ビジネスを主な事業の柱としています。

メルク社の始まりは古く、17世紀にまでさかのぼります。現存する医薬品メーカーとしては世界最古と言われています。

メルクの株価は2018年から上昇傾向が続いています。新型コロナショックの下落は軽く、2022年5月には90ドルを突破して最高値を更新しました。

出典:ヤフーファイナンス

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配当ランキング上位の銘柄に投資をする際のコツ

初心者の方が、高配当銘柄に投資をするときに心がけるとよいポイントを紹介します。

手数料に注意する

米国株取引は手数料に注意が必要で、せっかく高配当の銘柄に投資しても手数料がかさむと利益が少なくなってしまいます。国内株式であれば、1日の約定金額が合計100万円以内であれば手数料無料としているネット証券が複数見られます。しかし米国株でそのような特典を設けているケースはほとんどありませんので、毎回かかる取引手数料は重要です。

手数料が比較的安い証券会社・サービスは下記のとおりです。

・SBI証券
・楽天証券
・マネックス証券
・STREAM

STREAMは日本で初めて株式の取引手数料を完全無料とした証券サービスです。 ただし取引できるのは一部の銘柄に限られるので、希望する銘柄が取引できるとは限りません。

数多くの銘柄を取引したいなら、SBI証券・楽天証券・マネックス証券などを選ぶのが良いでしょう。

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ETFも活用する

米国株は1株から投資できるので分散投資しやすいものの、それでも数十もの銘柄を個別に購入・管理するのは大変です。その場合に活用できるのが、米国の高配当株のETFです。

ETFとは上場投資信託のことで、指数に連動する成果を目指す金融商品です。通常の投資信託よりも信託報酬が低いので低コストで投資でき、リアルタイムで売買することもできます。

米国株の高配当銘柄ETFで、有名な銘柄は下記が挙げられます。

・SPDRポートフォリオS&P500 高配当株式ETF(SPYD)
・バンガード米国高配当株式ETF(VYM)
・iシェアーズ・コア 米国高配当株ETF(HDV)

各ETFはそれぞれ独自のスキームで構成銘柄を選んでいます。投資をする前に、どの銘柄が組み込まれているかを確認してみましょう。

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NISA口座を利用する

せっかく高配当をもらえても、税金を取られると利益が少なくなってしまいます。そこでおすすめなのがNISA口座を利用すること。一般NISAであれば米国株の個別銘柄やETFを購入できます。

一般NISAの投資上限額は年間で120万円、非課税期間は最長5年間です。まだNISA口座を保有している方は検討するのも良いでしょう。ただし、つみたてNISAとの併用はできません。

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損切りの基準を決めておく

高配当株への投資は長期で行うため、損切りについてあまり考えていない方もいるかもしれません。しかし投資である以上、絶対に保有をし続けるわけではなく、株価や業績が思わしくない場合は損切りをする必要があります。

ウォーレン・バフェット氏というとコカ・コーラ株など長期保有のイメージが強い方も多いかもしれませんが、実際には保有株の売却や入れ替えは頻繁に行っています。とくにバークシャー・ハサウェイで投資をする形式になってから、その傾向が強くなった印象を受けます。2017年にはGE(ジェネラル・エレクトリック) 、2020年にはコストコ 、2022年にはベライゾン・コミュニケーションズの株を売却したことが報道されました。

またバリュー株からグロース株へと、投資の方向性も徐々に変化してきたとされています。「投資の神様」と呼ばれている方も、思うようなパフォーマンスの出せない銘柄の損切りは行っているのです。

株価がどの程度の価格まで下落したら損切りをするのか、事前に明確なルールを決めておいてください。

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配当ランキングを参考に高配当銘柄への投資を検討しよう

NYダウの銘柄での配当利回りランキングを紹介しました。10銘柄中9銘柄は配当利回りが3.0%以上と、高配当銘柄です。米国株に投資して高配当を受け取りたい方は参考にしてみてはいかがでしょうか。

投資の初心者の方が米国の高配当銘柄への投資をするなら、手数料に気を付ける、ETFも利用する、NISA口座を活用する、の3点を心がけると良いでしょう。NISA口座を開設すれば、米国株の個別銘柄とETFの両方を買付でき、非課税メリットも享受できます。

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