【今さら聞けない】米国株セクターの一覧まとめと活用法

2023 2/24

2023年2月15日 2023年2月24日

株投資をしていると「セクター」という用語をメディアやSNSなどでよく見かけます。業種別の分類という意味は何となく察しはつくかもしれません。しかし、セクターについて一歩踏みこんだ理解ができれば株式市場に対する理解が深まります。

本記事ではセクターの意味だけでなく分類方法、どのようなセクターがあるのか、さらにはセクターを活用した投資法をご紹介します。セクターが分かることで投資に対する視点が変わります。

そもそも株のセクターとは？

株のセクターとは一般的には業種別に分類したグループのことです。例えばAmazon、eBay、ShopifyなどのEC関連の事業をしている会社を集めればECセクターと言えるでしょう。

ジョンソン・エンド・ジョンソンやファイザー、イーライリリーなどのヘルスケア関連企業を集めればヘルスケアセクターになります。さまざまな視点から仲間分けされたグループの分類がセクターです。

同じ業種の株は似た動きをする

わざわざ同じ業種の株を仲間分けする意義はあるのでしょうか。

実は株の世界では、同じ業種の株は概ね同じような動きをすると言われています。試しにGoogleファイナンスで2022年の1月から4月分のデータを見てみましょう。

一例として航空会社グループと銀行グループを見てみます。

（Googleファイナンスより）

米国を代表する航空会社４つを集めました。上げ幅、下げ幅は異なるものの概ね同じような動きをしていることが分かります。

（Googleファイナンスより）

次は米国を代表する４つの銀行の値動きを比べてみましょう。振れ幅は異なりますが、似たような動きをしていることが分かります。

2022年の1月から4月だけを切り取ると航空株グループは健闘しています。しかし、銀行株グループの調子はよくないようです。

銀行株は2022年のFRBによる積極的な金融引き締めが経済を締め殺してしまう可能性、不良債権が増えてしまう懸念から同じように売られています。

株投資では銘柄を選ぶだけでなく業種、つまり勝ち組グループの業種なのか、負け組グループの業種なのかを
まずは選ばなければいけないことが分かります。

米国株セクター分類の代表はICBとGICSの２種類

米国株のセクター分類の方法には大きく分けてICBとGICSの２種類があります。仲間分けの基準が似通っていますが少しだけ違います。代表的な分類方法を一覧にしてまとめました。

ICB分類のセクター一覧

ICB分類はFTSEインターナショナル基準のセクター分類です。FTSEとはイギリス・ロンドンの拠点をおき株価のインデックスの算出・管理、金融データの管理をしている企業です。ICB分類は以下の通りです。

Tele communications（情報通信）GICSと違う部分 Technology（情報技術）GICSではInformation technologyと表現する。

Financials（金融）
Real Estate（不動産）
Consumer Discretionary（一般消費財）
Consumer Staples（生活必需品）
Industrials（資本財）
Basic Materials（素材）
Energy（エネルギー）
Utilities（公益）

ETFの運営で有名なVanguard（バンガード）社がICB分類を基準にセクターETFを組んでいます。

GICS分類のセクター一覧

GICS分類は世界産業分類基準のことです。株価指数を算出しているS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスとMSCIが共同開発した産業分類です。GICS分類は以下の通りです。

Communication service（コミュニケーション・サービス） ICBと違う部分 Information technology（情報技術）ICBではTechnologyと表現する。

Health care（ヘルスケア）
Financials（金融）
Real estate（不動産）
Consumer discretionary（一般消費財）
Consumer staples（生活必需品）
Industrials（資本財）
Materials（素材）
Energy（エネルギー）
Utilities（公益）

GICSの分類は国際標準の分け方として広く採用されています。主にSPDR（スパイダー）シリーズのETFで採用されています。

ICB分類とGICS分類の違い

ICB分類もGICS分類もほとんど違いはありません。ただ、

・ICBのTele communications（情報通信）
・GICSのCommunication Services（通信サービス）

この２つの区分は少し違います。ICBの情報通信は日本で言うNTT、KDDI、ソフトバンクといった通信キャリアの会社のみを対象とします。一方、GICSのCommunication Servicesは通信キャリアだけでなく動画配信サービスのNetflixやSNSを提供しているFBなども広く対象としています。

米国株のセクター別に騰落を調べるならFinvizを活用

(Finviz)
https://finviz.com/map.ashx?t=sec

市場全体の動向をひと目で把握できるツールがFinvizの提供しているヒートマップツールです。セクターと時価総額の規模、その日の値上がり、値下がりが一目で分かります。

米国株を扱うメディアやSNSなどでよく共有されているため、目にしたことがある人も多いのではないでしょうか。

Finvizのセクター分けはICBやGICSの分け方と微妙に異なりますが、名称の違いなど細かい部分での差しかないため、神経質になる必要はありません。市場全体に動向を大まかに把握するのに活用すると良いでしょう。

またFinvizは期間の設定、米国外のヒートマップ表示、配当利回りなどを表示させるなど、細かいカスタマイズもできます。

米国株の同じセクターをまとめて買えるETFの紹介

「決算書の分析や個々の企業のストーリーまで追えないが特定のセクターに投資したい」。

このように個別銘柄は選べないが特定の業種に絞って投資をしたいという方もいるのではないでしょうか。そんな方におすすめなのがセクターETFです。

GICSの分類で、それぞれのセクターに該当するセクターETFのティッカー・シンボルを挙げておきます。

X…ではじまるのがSPDR（ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ社のETF）
V…ではじまるのがVanguard（ヴァンガード社のETF）

Communication service（コミュニケーション・サービス）：XLC、VOX
Information technology（情報技術）：XLK、VGT
Health care（ヘルスケア）：XLV、VHT
Financials（金融）：XLF、VFH
Real estate（不動産）：XLRE、VNQ
Consumer discretionary（一般消費財）：XLY、VCR
Consumer staples（生活必需品）：XLP、VDC
Industrials（資本財）：XLI、VIS
Materials（素材）：XLB、VAW
Energy（エネルギー）：XLE、VDE
Utilities（公益）：XLU、VPU

投資初心者でも最低限知っておきたいセクターローテーション

(本サイト制作)

セクターローテーションという投資戦略をご存じでしょうか。景気にはステージがありステージごとに有利な
業種と不利な業種があると言われています。

景気のステージに応じて投資するべきセクター、避けるべきセクターを判断する基準としても使えます。

景気は循環する

景気は循環していくと言われています。

景気が強くインフレの時期もあれば、景気が弱くてインフレの時期、景気が弱くデフレの時期、景気が強くデフレの時期と順を追ってステージが変わっていきます。

売買のタイミングや対象を景気のステージから考えてみることで、新しい投資アイデアが思い浮かぶかもしれません。

景気のステージで有利なセクターが変わる

景気のステージごとに有利なセクターETFの組み合わせは以下の通りです。

好況期： XLY、VCR（一般消費財セクター）
後退期： XLE、VDE（エネルギーセクター）
不況期： XLV、VHT（ヘルスケアセクター）　 XLP、VDC、（生活必需品セクター）
回復期：XLF、VFH（テクノロジーセクター） XLK、VGT（金融セクター）

ただ、セクターローテーションには注意点もあります。明確に景気がどのステージに突入しているのかを判断すること自体が容易ではない点です。

また、セクターを丸ごと買うよりもセクターのリーダー格の個別銘柄を選定できるのであれば、個別株投資の方が良い運用成績になります。

出遅れ株をポートフォリオに入れると運用成績は下がってしまうからです。セクター内で分散投資できる分、リスクが減る反面、リターンも減ってしまうことも理解したうえでセクターETFを活用しましょう。

セクターローションに関するよくある質問は？

ここではセクターローションに関するよくある質問をまとめました。

米国株だけでなく日本株のセクターローションについても知ることで、より株式投資への理解を深めることができます。

また、インフレ、景気変動指数や金利と物価の関係など、マクロ経済の基礎と株価の関係についても整理しておきましょう。

日本株のセクター数は？

日本株は大きく分けると17セクター、細かく分けると33のセクターに分類されます。

33のセクターは東証業種別株価指数として用いられており、それらがより集約された形となった17のセクターはTOPIX-17シリーズ（国内業種別ETF）として使用されています。

１．食品
水産・農林業、食料品
２．エネルギー資源
鉱業、石油・石炭製品
３．建設・資材
建設業、金属製品、ガラス・土石製品
４．素材・化学
繊維製品、パルプ・紙、化学
５．医薬品
医薬品
６．自動車・輸送機
ゴム製品、輸送用機器
７．鉄鋼・非鉄
鉄鋼、非鉄金属
８．機械
機械
９．電気・精密
電気機器、精密機器
10．情報通信・サービスその他
その他製品、情報・通信業、サービス業
11．電気・ガス
電気・ガス業
12．運輸・物流
陸運業、海運業、空運業、倉庫・運輸関連業
13．商社・卸売
卸売業
14．小売
小売業
15．銀行
銀行業
16．金融（除く銀行）
証券、商品先物取引業、保険業、その他金融業
17．不動産業
不動産業

日本のハイテク株とは何？

日本におけるハイテク株とは、電機・精密機器・ITといった分野で非常に高い技術力を有する企業の銘柄をいいます。例えば半導体、コンピュータ、ソフトウェアなどに関連する銘柄がハイテク株として挙げられるでしょう。今後は仮想通貨、AI、VRといった分野にも注目です。

具体的なハイテク株としては、以下のような銘柄があります。

・イビデン
・SUMCO
・東京エレクトロン
・ソフトバンク
・Yahoo!

技術の進化や世の中のニーズによりハイテク株を構成する銘柄も変わることが考えられるため、私たちの生活の中でどのような技術が必要とされているのか常にアンテナを張っておくことが重要といえます。

シクリカルとは何？

シクリカルとは、景気の「回復・拡大・後退・悪化」という循環的な変動をいい、景気変動によって価格が上下する銘柄は「シクリカル銘柄」などと呼ばれ、例えば以下のような業種の銘柄が該当します。

・鉄鋼
代表銘柄：日本製鉄（5401）、JFEホールディング（5411）

・電気機器
代表銘柄：日立製作所（6501）、東京エレクトロン（8035）

・運送用機器
代表銘柄：川崎重工業（7012）、トヨタ自動車（7203）

・非鉄金属
代表銘柄：三菱マテリアル（5711）、古河電気工業（5801）

シクリカル銘柄の特徴は、日経平均株価との関連性が強いことです。したがって、シクリカル銘柄を保有する際には日経平均株価の動きを読むことも重要となります。

インフレとはどのような意味？

インフレとは「インフレーション」の略で、モノやサービスの価格が継続的に上昇し、お金の価値が相対的に下がる現象をいいます。

インフレの要因は、大きく分けると2つのタイプがあります。

・モノやサービスへの需要増加
・原材料などのコスト増大

需要が増加すれば経済が活性化され、企業の売上や利益の増大、従業員の賃金上昇といった好循環が期待できます。

このような景気拡大によるインフレでは一般的に株価も上昇しやすいといわれます。

一方、生産コスト増大によるインフレでは、消費活動も抑制され企業活動も停滞する懸念があることから、株価が下落する可能性があります。

インフレ時の株式投資では、インフレの要因を理解することが重要であるといえるでしょう。

景気動向指数が変動する際の特徴は？

景気動向指数とは、景気の良し悪しを知る目安となる指数であり、「先行指数」「一致指数」「遅行指数」に分類されたトータルで30の指標から算出されています。

また、景気動向指数にはCI（コンポジット・インデックス）とDI（ディフュージョン・インデックス）があります。CIとは景気変動の大きさやテンポなど量感を示し、DIは3ヵ月前より改善している指標の割合を算出し、景気の波及度を測定するものです。DIが継続的に50％を上回る場合は景気拡大、50％を下回る場合は景気後退と判断されます。

ただし、景気動向指数は金融政策や世界情勢、災害などによっても変動する可能性があるため、多角的に判断することが重要です。

金利を上げると物価が下がるのはなぜ？

金利が上がると物価が下がる理由は、金利が上昇することで企業や個人がより高い金利で資金調達をしなければならず、結果的に借り入れを控えたり購買意欲が低下したりするからです。

金利と株価の関係では、一般的に金利の上昇は株価の下落要因であると考えられています。その理由の一つとして、金利の上昇で企業が支払う利息が増加し、それが利益の減少につながることが挙げられます。また、新規の借り入れが控えられることで企業が新規ビジネスなどに投資する機会も減り、結果として経済全体が停滞する可能性もあります。

ただし、金利の引き上げは景気の過熱を抑える効果もあるため、そのときの経済状況を多角的に見て株価への影響を考えることが重要です。