米国株式投資をしたいと思い立っても、はじめての場合はどこで株を買ったらいいかわかりませんよね。そこで今回は、証券会社を選ぶときに注目するべきポイントと、米国株式を購入できる国内のネット証券を紹介します。それぞれの証券会社に特徴があるので、自分にあった証券会社を選びましょう。
国内ネット証券が便利な理由
米国株を買うには、これまでは英語で書かれた投資情報や取引画面を理解して取引する必要がありました。さらに、為替取引や税金の問題などもあって、まだ手を付けていない人にとってはハードルが高い印象を持っている人も多いかもしれません。しかし、ここ最近で急速に国内ネット証券の米国株の取引状況が整いつつあります。
米国市場に上場する銘柄は約5,000（2020年11月現在）ですが、国内ネット証券での取扱い数は日々増加しており、多い証券会社では米国市場上場銘柄の約7割を取引することが可能になっています。
また、海外証券を使った場合は税金の支払いが面倒ですが、米国株でも特定口座（源泉徴収あり）を利用できる国内証券ならば日本株と同様に確定申告は不要となっています。
米国株を購入するネット証券選びのポイント
損益に直結する手数料の違いはもちろんですが、米国株の取引にまつわる内容だけを見ても、証券会社にはそれぞれの特徴があります。そんな中から、自分のトレードスタイルに合った証券会社を選ぶためには、どんなポイントをどのようにチェックしたらいいかをご紹介します。
取扱銘柄
日本株の場合は、証券会社によって地方市場の取扱いの違いがあるくらいです。しかし、米国株は証券会社によって取扱銘柄が異なるので注意が必要です。購入したい銘柄が決まっている場合は、利用したい証券会社でその銘柄を取り扱っているかを確認する必要があります。現在はマネックス証券を筆頭に、楽天証券、SBI証券の鶏圧系銘柄数が圧倒的に多くなっています。
注文方法
米国市場は取引時間が日本での深夜になりますが、プレマーケットやアフターマーケットもあります。そのような時間外取引の扱いもあると注文などがスムースに行えます。また、どのような売買注文が出せるかも各証券会社によって異なるので、事前にチェックをしておくとよいでしょう。
そのほかにも、日本株を買うのとほぼ同じように米国株を買える証券会社や、売買手数料にポイントが付く証券会社など、それぞれに特徴があるので事前によく調べましょう。
米国株をはじめるのにおすすめの証券会社
米国株の取扱銘柄数が3,800以上と国内最多のマネックス証券
国内のネット証券では、米国株の取扱数が最多となるマネックス証券。売買手数料も最低0円からとなっているため、低コストで購入が可能です。日本株と同様に特定口座に対応しているため、面倒な税金申告の手続きをする必要もありません。国内の主要ネット証券では唯一、日本株の取引でいうPTSの位置づけである米国のアフターマーケットの取引に対応しており、トレードのチャンスが拡大するというメリットもあります。
国内投資家のネット証券利用数で最大手のSBI証券
国内ネット証券で2番手となる、約3,300銘柄の米国株を取り扱うSBI証券。約定代金が2.02米ドル以下の最低手数料は無料で、米ドルと日本円のどちらでも決済することができます。また、ほかの国内ネット証券にない特徴としては、米国貸株サービスに対応しているため、条件に合った場合には貸株金利を受け取ることができます。米国株を取引するには、総合口座のほかに「外国株式取引」の口座開設が必要です。
情報収集ツールでスムーズな取引が魅力の楽天証券
国内ネット証券では3番手ながら、米国株の取扱いは3,000銘柄を超える楽天証券。国内株の取引で楽天証券を利用している人であれば、追加の手続きをすることなく、そのまま米国株の取引をすることが可能です。日本株で使用しているツールでそのまま米国株を取引できます。また、日本円と米ドルのどちらでも決済することが可能になっており、1取引あたりの約定代金が2.22米ドル以下の約定代金では手数料が無料となっています。
米国株の取引手数料が完全無料の低コスト、DMM.com証券
2019年12月から米国株の取引手数料が、完全無料となったDMM.com証券。銘柄数は908銘柄とマネックス証券、楽天証券、SBI証券の3社には遠く及ばないものの、GAFAMといわれるAppleやGoogleなどの有名企業の株は一通り取り扱っています。楽天証券と同様に、日本株と同じ口座とツールで取引することができるため、もともと日本株投資でDMM.comを利用している人が米国株をはじめたいと思ったときにはスムーズにスタートできます。
店頭と電話で三大証券の一角を担うSMBC日興証券
野村証券、大和証券に次いで三大証券会社の一角を占めるSMBC日興証券では、現在は電話か店頭での注文しか対応されていません。しかし、香港株の一部をインターネットで取引可能なため、今後は米国株もインターネット取引ができるようになる可能性もあります。海外委託取引で扱う、米国株の個別銘柄は109と少ないものの、AppleやWalt Disneyなどの超有名企業を中心としたラインアップをカバーしています。
それぞれの証券会社のさらに詳しい内容については、リンク先からチェックしてみましょう。
≪参考≫
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