【2022年版】米国株今後の見通し｜不安な世界情勢、米国株への投資は安全なのか

2023 2/24

2023年2月24日 2023年2月24日

GAFAMの今後の見通し

グーグル・アップル・フェイスブック・アマゾンドットコム・マイクロソフトの5大IT企業です。

2022年1月の米国株市場は、FRB（米連邦準備制度理事会）の金融引き締めの前倒しの懸念もあり、特にハイテク株は調整期に入り大きな下落となりました。2014年以降はハイテク関連株は大きく利益成長を遂げ、5倍の価格まで成長を継続してきています。

新型コロナ感染拡大から世界情勢の回復に関しては多くの分野で未だ多くの課題が残されていますが、米国ハイテク株に関しては、AI、デジタルトランスフォーメーション関連の成長により、全体的に良い業績が続いており、メタバースなどの急速な発展からむしろ成長に勢いがついています。

直近の四半期決算はハイテク全体が良好であったため、2022年1月に一斉に「売り」が見られたものの、決算結果をきっかけに反発が始まっています。

今後も継続して金融政策の動向には注目していく必要はありますが、コロナ禍であってもしっかりと成長を継続をしていたことや、今後の成長見込み、そして高いポテンシャルを見越すと非常に魅力的な投資対象と言えるでしょう。

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コロナワクチン関連銘柄の今後の見通し

ファイザー

2021年第3四半期決算

売上高；240億9400万ドル　（前年同期比98.6％増）

経営利益；78億3600万ドル　（前年同期比3.6倍）

純利益；81億4600万ドル　　（前年同期比3.7倍）

ニューヨークに拠点を置く巨大製薬会社です。コロナワクチンを開発し世界へ供給しています。コロナワクチン開発から好業績へと右肩上がりとなり、今後の追加ワクチン接種や子供向けワクチン開始などにより、世界での需要がさらに拡大しています。

ワクチンの売上は全体の53.7％（21年第3四半期）を占めています。かなり大きな割合で全体の売上の底上げをしていることがわかります。

また新しく開発している新型コロナウイルス用の飲み薬「パクスロビド」が重症化を抑え、死亡率が89％低下すると研究発表され、現在申請手続きをしています。

今後新型や異変性ウイルスが出てくる可能性もあり、投資対象としての注目を集めています。

モデルナ

ファイザーと同様に新型コロナワクチンを世界へ供給している米国の製薬会社です。2021年8月にデルタ株が流行した頃に株価497ドルを記録し、それ以降は下降へ向かい、ワクチン需要の減速への観測から一時140ドルを割り込む場面もありました。

モデルナのワクチンは接種後4ヶ月しか持続しないという研究結果が2月11日に発表されました。その後ウクライナ情勢の噂も含み、2月14日には13％の株価下落、過去最安の140ドルを下回りました。

モデルナのCEOステファン・バンセルは今回11日の発表前に、大量の自社株の売却をし、インサイダー取引の疑いが出ています。

現在の株価は低迷している上に、今回の騒動があることを考えると、しばらく様子を見た方が良いでしょう。

ウィズコロナ・アフターコロナ関連株の今後の見通し

ズームインフォ　テクノロジーズ　

同社は企業向けに販売及びマーケティングの営業効率を促進するためのクラウドプラットフォームの提供をしています。顧客には、巨大企業のグーグル、アマゾン、ズーム、Vimeo、クラウドフレアなど多くの有名企業が利用しています。

2021年第4四半期決算では売上高；22億ドル（予想20億ドル）EPS；0.18ドル（予想0.13ドル）といずれも予想を上回っています。売上高成長率は2020年第2四半期あたりから50％から60％となっており、継続して高水準を保っています。

ズーム　ビデオ　コミュニケーションズ

ビデオ会議やウェブミーティングのプラットフォームを提供する企業です。新型コロナ禍からステイホームやワークフロムホームで、需要が急速に高まりました。売上高の増加率は2020年から2021年にかけて325.8％と大きく上昇しています。顧客数の増加は前年同期比で18％増の51万人となっています。

今後はコロナ終息に向けて、自宅勤務から通常勤務へと戻った時にどのように売上を継続していくのかに注目していく必要があるでしょう。

ホームデポ

米国最大のホームセンターです。ホームセンターセクターでの時価総額は世界で1位、グローバルにカナダ、メキシコで約2300店舗の展開をしています。

2022年2月決算では前年同期比の11％増の357億ドル（予想349億ドル）と好成績となりました。直近10年の株価は9.5倍となっており、コロナからの追い風もあり継続して安定上昇していることがわかります。

同社は売上の内訳が建設資材35％、装飾35％、ガーデニング30％となっており、アマゾンの影響を受けません。小売業としては営業利益率が非常に高く、コロナ後もかなり期待できるのではないでしょうか。

ロシア・ウクライナ戦争のリスクと今後の見通し

ウクライナ戦乱の拡大の中、世界的なインフレ促進や情勢不安などが益々懸念されています。投資家にとっては、こういった不安要素となる世界情勢に対してはリスク管理、回避が非常に重要となります。

ロシアは国際銀行間通信協会SWIFTから排除されることになります。そのため原油輸入がロシアから停止することになる可能性があり、もし可決されれば原油や天然ガス、またはその他の資源の需給の悪化となりますので、それらの懸念から価格高騰が起こっています。

投資家はこういった不安な状態を警戒し株式の「売り」が高まりリスク回避に向かっています。米国債の利上げがウクライナ問題の影響で緩む傾向がありますが、景気の停滞とインフレーションが同時に起こるスタグフレーションが警戒されています。

長期で見た米国株の安全性

2022年に入り、不透明な情勢や世界情勢の悪化により市場は好ましくない状態が続いています。この最悪な情勢が今後上向いていくのか、それともさらに情勢が悪化し、さらに下落に向かうのかは誰にも予想できません。

ある投資家はこういう時期こそ「仕込み」をする絶好のチャンスだと捉える人も多くいます。米国の歴史を見ても、世界大戦、朝鮮戦争、キューバ危機、オイルショック・チェルノブイリ原発事故など多くの局面を乗り越えて、以前より成長を見せてきています。そのため、長い目で見ると、いつかどこかのポイントで上昇へ向かい始めるというのは経験則から言えるのではないでしょうか。

ただし、現状ではいつが投資タイミングになるかは、わかりません。現金を多めに保有すること、ETFなどのインフレ対策商品を多く持つこと、そして原油価格上昇に対して関連銘柄をポートフォリオに組み込むなどのリスク管理をしながらしっかりとタイミングを観察しましょう。