コカコーラ・カンパニーは、世界中で「コカ・コーラ」の商品で認知されており、それぞれの国の物価を測る物差しとしても利用されていることから、世界中のシェアが大きいことがわかります。同社の製品数は現在全500以上にも及び、企業への清涼飲料原液の販売も合わせると世界1位のシェアとなっています。
投資の神様ウォーレンバフェットのポートフォリオにも組み込まれている銘柄ですし、誰もが知っている企業ですが、今後の株価はどうなるのか?本当に安心して投資をしても良い銘柄なのかを見ていきましょう。
コカコーラの歴史
1972年に株式取引所に上場しました、それ以降50年間で株価が75倍になっています。1994年から5年間ほどの伸びは著しく、10.31ドルから最高43.06ドルまで成長しています。世界での清涼飲料水のシェアが46%とほぼ世界中で知られるようになりました。
2000年初期は政治的問題が起こりました。同社はインドの井戸水を清涼飲料水製造のために大量に使用し、工場周辺住宅区域で深刻な水不足問題が発生しています。これにより同社はインド国内だけにとどまらず、欧米諸国の労働組合や大学、さらには政治的問題にまで発展し不買運動が活発になり、訴えられるという問題が起きました。その結果、市場にも大きな影響を与え株価24.5ドルと下がりしばらく低迷期に入ります。
2007年に入り、市民の健康志向が高まり商品を天然水やシュガーゼロ製品へと移行し、再びブレイクし始めました。株価は最高31.14ドル当たりまで上昇。特にミネラルウォーターが他商品ソフトドリンクを超え急激に売上が上昇しています。
2008年リーマンショックで株価暴落20ドル当たりまで落ち込みますが、そのご回復へと向かい最高株価58.4ドルまで上昇しています。
2020年にコロナショックで影響を受け株価暴落があり株価38.8ドルまで下がりましたが、一時的なものですぐに回復しています。ロックダウン期間中は売上は低迷し2020年のそう売上は前年比較の11.4%減となりましたが、徐々にロックダウン解除後から一気に回復に向かっています。
生活必需品セクターでもある同社は経済ショックに強く比較的安定している銘柄だと言えます。
2021年第3四半期決算
株価・・・・・・・61ドル(執筆地点)
総売上高・・・・・100億4,200万ドル(前年比16%増)
営業利益・・・・・28億9,800万ドル(前年比26%増)
純利益・・・・・・24億7100万ドル(前年比42%増)
EPS(一株当利益)・・0.57ドル(前年比41%増)
自己資本比率・・・・・24.48%
配当利回り・・・・3.29%
連続増配等年数・・・58年
(参考:Cocacola company News release )
配当貴族
同社は配当貴族としても知られています。配当利回り平均が3.29%で高配当にあたります。そして連続増配が58年間続いていますので、配当狙いの長期投資に向いています。
コカ・コーラの今後見通し
同社は2022年も引き続き、13−14%増の成長を目指しマーケットへの投資をし、オーガニックセクションの継続的売上アップへと注力します。
インフレーション影響があることも考慮しそれに対応した価格設定1−2%見込みとしています。
最高財務責任者のジョンマーフィー氏は2020年にマーケティングコストの削減を約14億7000万ドル行ったが、今後はその投資方法をより強力なものにしマーケティングとイノベーションの計画をたて、前年の2倍以上の投資費用をかけ投資の質を高めることを発表しました。
また新たなイノベーションとしてD2C販売のアプリ(ダイレクトtoカスタマー)を開発し、直接小規模店舗への配達を行うシステムを取り入れています。現在すでに14カ国で採用をおこない、2021年初年期から5米国で54%、ヨーロッパで50%以上の売上上昇となっています。
コロナショックからの急回復、そして売上に影響がありながらも連続増配してきたこと。さらに新しい分野のアプリの認知度も非常に高まっており、今後は飲料以外の商品の取り扱いも行われます。圧倒的なブランド力もあり、しかも経済ショックに強い銘柄です。長期投資で安定しながら高配当も目指せるため、非常に期待できる銘柄だと言えるのではないでしょうか。
まとめ:コカ・コーラは長期投資に向いている
この記事では、世界を代表する清涼飲料水メーカー「コカ・コーラ」について、歴史から今までの株価の推移、今後の見通しに至るまで詳しく解説しました。
D2C販売アプリを使った新たな配達システムを導入し、米国やヨーロッパで結果を出していることから今後の企業成長が期待できます。
また配当利回り平均が3.29%と高く、連続増配が58年間続いていることからも長期投資に向いている銘柄の一つであるといえます。
コカ・コーラは様々な米国株ETFにも組み込まれているため、個別株だけでなくETFの購入も検討してみるとよいでしょう。
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