需要拡大の半導体銘柄:急成長コヒュー[COHU]/シェア上位半導体米国5銘柄

コヒュー会社概要

米国の半導体関連機器メーカー企業でビデオカメラ、半導体試験装置の提供、マイクロ波通信システムの開発、製造、販売提供をおこないます。世界で活躍する様々な分野の巨大企業へ半導体提供をし、事業拡大しています。2020年3月以降に株価2倍へと急上昇するなど、投資家から非常に注目されている銘柄です。

ウォール街証券会社ローゼンブラッドセキュリティーズは半導体の重要性に注目し、半導体業界を「すべてのサイクルの母」と表現しています。そして半導体業界でも、特にコヒューの自動車向け0.2㍉×0.4㍉の半導体高速検査装置「Neon」に注目し、コロナ後の経済回復とともに、さらなる需要拡大が期待できるであろうと予想しています。(参照:The Motley Fool)

コヒュー自動車半導体向け高速検査装置「Neon」

コヒューが注力して開発している「Neon」という製品は超小型の次世代半導体プラットフォームです。自動車産業だけではなく、医療やモビリティアプリケーションなどさまざまな分野で活用されています。Neonは半導体業界でも格安でありながら、最高の技術力を提供しています。2021年7月の第2四半期決算では、自動車部門の売上げが18%と大きな割合をしめています。

(参照:Cohu)

半導体不足

コロナ禍で2020年からほとんどの工場が閉鎖されてきています。その影響が続き、現在もサプライチェーンの半導体供給不足状態です。最も大きく影響を受けている分野が金属プレス製品や自動車駆動装置などの自動車関連製造産業が目立ちます。この影響は長期化することが予想されており、川下産業へ広がり家電製品やゲーム機器、エレクトニクス産業へ徐々に波及していくことが予想されます。この事態を受けアメリカ政府は半導体製造や開発など強化するため企業に補助金提供などをおこなう約500億ドル規模の政策を発表しました。半導体が国にとっていかに重要かを物語っています。(参照;帝国データバンク

世界の自動車半導体の需要

2021年8月のReport Ocean の発表では世界の自動車半導体の市場は2021年から2027年の期間において17.9%の成長率が見込まれるとしています。近年では自動車の電気化やモバイル統合、ナビゲーション、自立走行支援、快適性など高度で複雑な機能を急速に活用しはじめています。そのため半導体は自動車部品やシステム開発にあたり非常に重要な役割を果たします。

特に先進国であるアジア太平洋地域では個人可処分所得の増加により、安全性や利便性に対する高度システムの需要が高まりつつあります。さらには電気自動車の法律化にともない、半導体業界は重要なセクターとなるでしょう。

(参照:REPORT OCEAN)

半導体米国株5銘柄

Applied materials, inc[AMAT]

ディスプレイ、関連産業へ製造機器、サービス、ソフトウエアなどを提供しグローバルに活躍している企業です。世界19カ国に110拠点で活動しています。おもにテレビ、パソコン、モバイルなどの液晶ディスプレイ、関連製品の提供など、専門性の高い技術で半導体チップ、先進的ディスプレイに寄与しています。

(参照:Applied materials)

ASMS holdings N.V[ASML]

オランダの企業で、「露光装置」分野において世界でトップシェアを誇る企業です。アメリカやアジア圏に拠点を置き、グローバルに事業をしています。半導体市場での上位20社の売上げ企業との取引をし、今後のシェア拡大をめざしています。(参照:ASML)

Teradyne.inc[TER]

世界最大級の半導体自動検査装置の企業です。消費者電子機器、通信及び航空宇宙・防衛業界、自動車、コンピューティングの半導体、ワイヤレス製品、それに関連するシステム、ソリューションの設計、開発、製造、販売をしています。半導体以外に産業用ロボット開発分野に参入し、世界60%シェアをもつユニーバーサルロボット社を買収したことで、大きく株価牽引となりました。

(参照:TELADYNE TECHNOLOGIES)

エヌビディア[NVDA]

ゲーム用に開発してきた半導体「グラフィックプロセッシングユニット」がAI処理に非常に優れているとして、業界で注目を浴びています。特に自動車開発分野では同社のスーパーコンピュータを使用することで安全で快適な自動運転システムを目指すことが可能になります。

(参照:東洋経済オンライ

KLA corporation[KLAC]

半導体計測、検査分野でのシェアは20年以上にわたり世界50%以上を継続しています。2019年に半導体計測・検査分野でシェアの広い企業4社Orbotechなどを買収し、同分野を独占しています。今後買収による改装されたツール、開発などによるシェア拡大を目指します。

(参照:yahoo! finance)

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