米国株投資で手数料負けしない方法。楽天証券/SBI証券/マネックス証券/米国証券会社

米国株 手数料

手数料負けとは

日本の証券会社を通して米国株投資を始める場合は、証券会社へ支払わなければならないコストを把握しておきましょう。場合によっては手数料負け(株価が上昇したけれど手数料をとられて結局儲けがでない)するケースもあります。例えば、SBI証券、楽天証券、マネックス証券では買い付け時の手数料が投資金4,444ドルまでは金額の0.495%となっています。

投資金額が4,445ドルを上回る場合は一律手数料22ドルとなります。仮に5000ドルの買付金額だとすると上限の22ドル手数料がかかります。また株を売り利益を確定する際にも証券会社に同じく0.495%の手数料がかかりますので、買いと売りで0.9%の手数料がかかることになります。今回はこのように手数料負けしないための注意点を解説していきます。

取引回数の調整

証券会社により手数料は異なりますが、米国株を多く取り扱うSBI証券、楽天証券、マネックスでは取引するごとに、取引金額による手数料が発生します。この手数料は毎回かかるものなので、取引が多いほど支払う手数料が大きくなります。毎月積み立てで投資しているのであれば、まとめて取引し、手数料を減らす対策をしてもよいでしょう。

楽天証券では2020年から米国上場ETFの9銘柄の投資手数料は無料になりましたので、安全で手数料無料のETFへの投資は小額で決まった金額を積み立てるのであればおすすめできます。その中でも毎年かかる経費率が一番低いバンガードS&P500ETFやバンガード・トータル・ストックマーケットETFは手数料が0.03%とコストを最小に抑えることが出来る投資銘柄です。

SBI証券は独自のSBI・V・米国株式・インデックスファンドや高配当インデックスファンドなどバンガードETFに連動した銘柄があり手数料無料としています。経費コストはそれぞれ異なりますので、必ず確認しておきましょう。またDMMではすべての取引手数料が完全無料となっていますが、取扱い銘柄が大手の4000銘柄にくらべ920銘柄と少なくなります。デイトレードなどの短期投資で取引回数が多い場合はお得になる可能性もありますが、配当金などが円に自動的に決算され為替手数料がかかるようですので注意しましょう。

(参照:SBI証券
(参照:楽天証券

NISA口座の利用

NISA口座から米国株の投資をすると買い付け手数料が完全無料になります。年間120万円まで取引が可能ですので、枠内での投資であればNISAを活用することでコストを抑えることができます。また年に4回出される配当金や売却益などが非課税となりますのでさらにお得になります。注意する点はNISAは一人につき一つの口座しか持つことができませんので、最大でも120万円が対象となります。

(参照:金融庁

米国の証券会社利用の注意

米国の証券会社でFirstradeが日本でも知られている証券会社で手数料は一律5ドルと日本の証券会社と比較すると割安になり、取引が簡単にできます。また日本支店をおいているインタラクティブブローカーズ証券は取引手数料1ドルと非常に安く米国株取引ができます。しかし場合によっては極端な例をあげると、米国株は1株単位から購入は可能ですが、手数料5ドルの売買往復で計10ドルのコストがかかるとすると、1000円で株を購入しても利益にはならにということになります。さらにはドルから日本円に変換する場合為替手数料がかかりますのでさらにマイナスになります。

そしてもう一点注意することは日本の証券会社のように源泉徴収ありの特定口座のように自動的に確定申告をしてくれるシステムはありませんので、確定申告を独自で全ておこなう必要があるということです。取引回数が多くなると面倒な手続きが増えて申告漏れなどの原因になりますので慎重に行なう必要があります。

米国証券会社でもETFは手数料無料のものや、かかっても0.003ドルなど非常にコストの低い銘柄がありますので、長期的に投資をおこなう場合やドルでそのまま長期保有できる場合は非常にメリットがあるといえます。

(参照:Interactive brokers)
(参照:FIRSTRADE)

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